ドルコスト平均法協会 会員募集

設立理念:正しい説明で日本をドルコスト社会にする

私達のミッションは、ドルコストの特徴やリスクを正しく伝えて、日本をドルコスト社会にする事です。

当協会の5つの基本指針

  1. ドルコスト平均法を正しく積極的に伝える
  2. ドルコスト平均法を「量」の視点で説明する
  3. ドルコスト平均法のリスクをしっかり伝える
  4. 過度に期待や不安を煽らない
  5. 伝え手不足を解消する為に会員を増やす

【ドルコストの課題】日本にはドルコストの間違った説明が定着している!

日本には「平均買付単価」を用いた間違ったドルコスト(積立投資)の説明が定着しています。

ジグザグしたグラフで「価格が下がった時に多くの量を買い、価格が上がった時には少ない量しか買わないので、平均買付単価が下がりやすい」という説明です。

ジグザググラフの例:平均買付単価が下がると説明してる

しかし、これは完全に間違いです。

中長期的に成長(上昇)する資産にドルコスト(積立投資)をした場合、平均買付単価は上昇します。

私はこれまで世界の株式市場で膨大な積立投資の検証を行いました。

中長期的に積立投資を行った場合、平均買付単価は上昇するケースが圧倒的に多かったです。

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(詳しく知りたい方は拙書:積立投資のすべてをご覧ください。)

「平均買付単価」の説明は、お客様に誤解を招くので絶対にしてはいけない説明方法なのです。

正しくドルコストを説明している金融機関は1社も無い事実

私は2018年に658の銀行・証券会社・信用金庫・労働金庫などの金融機関のドルコストの説明状況を調べました。

ドルコストを紹介している金融機関の92%は「平均買付単価」を用いた「間違った説明」をしていました。

(残り8%が正しい説明をしている訳ではありません。もっと質が低い説明でした)

結論は658社のうち正しくドルコストを説明している金融機関は1社もありませんでした。

詳しくはこちらの無料レポートをご覧ください。

日本に間違ったドルコストの説明が定着している現状を確認できます。

【平均買付単価の最大の問題点】ドルコストの特徴・リスクを正しく説明できない!

平均買付単価を用いる最大の問題点は、お客様にドルコストの特徴やリスクを正しく説明できない点です。

ドルコストは「下落時の安心感」「続けるストレスの低さ」「いつ始めても良い安心感」など、一括投資にない特徴が多数あります。

また、ドルコスト(積立投資)には、一括投資と異なるリスクがあります。

しかし、「平均買付単価」ではドルコストの特徴やリスク、リスクに対する対処方法をきちんと説明出来ないので、使わない方が良いのです。

ファイナンシャル・アドバイザーには説明責任がある

投資は自己責任です。

利益が出ても損失が出ても、最終的にはお客様(投資家)が結果責任を負います。

だからこそ、お客様がきちんと理解して判断出来るように、ファイナンシャルアドバイザーには正しく特徴やリスクを伝える説明責任があります。

しかし、従来の平均買付単価を用いた説明では、この説明責任を果たせません。

平均買付単価の説明は、ドルコストの特徴・リスクを説明出来ず、真逆の誤解を与えてしまう百害あって一利なし」の説明なので、絶対にしてはいけないのです。

金融庁もファイナンシャルアドバイザーにさらなる説明責任を求めています。

これからのファイナンシャルアドバイザーは、正しくきちんと説明する責任感が必要です。

ドルコストの特徴リスクを正しくわかりやすく説明出来る「星野式ドルコスト説明法」とは?

私は約15年間、積立投資の研究に投じて来ました。

その過程で「平均買付単価」を用いた説明の問題点に気づきました。

「このままではお客様が正しく積立投資の特徴やリスクを理解出来ない!なんとかしなくては!」

その想いで、検証を重ねて試行錯誤を続けながら「投資の成績=量×価格」を用いた「星野式ドルコスト説明法」を開発しました。

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星野式ドルコスト説明法を使えば、一括投資にはないドルコスト平均法の特徴・リスク・リスクの対処方法を、正しくわかりやすく説明出来ます。

【星野式ドルコスト説明法が喜ばれる理由】投資の三大誤解が解ける!

星野式ドルコスト説明法は、お客様に「これは知らなかった!」「ドルコストって面白い!」と喜んでもらえます。

その理由は「投資の三大誤解」を解けるからです。

お客様は投資する商品の「価格」ばかり見てしまい、「量」の視点を持っていません。

その結果、次の3つの誤解をしています。

  • 1.投資して値下がりしたら損をする
  • 2.投資する商品の成績が重要
  • 3 .投資を始めるタイミングが大切

これらは全て一括投資の特徴で、積立投資には当てはまりません。

星野式ドルコスト説明法は、この3つの誤解を解けるのでお客様に「ドルコストって面白い!」と喜んでもらえます。

「これ知ってる?」とお友達や職場でご紹介も起きやすいのです。

星野式ドルコスト説明法は、アドバイザーが正しく特徴やリスクを伝える説明責任を果たし、お客様に喜んでもらえるWin-Winの説明方法なのです。

【ドルコストの課題②】ドルコストを伝える人材の育成が急務

ドルコストには「平均買付単価」の間違った説明が定着している問題の他に、もう1つ重要な問題があります。

それはドルコストを積極的に伝える人材が圧倒的に不足している事です。

これまで、金融機関はドルコストをお客様に対して、全く提案してきませんでした。

2011年に私が調べた結果、291の証券会社のうち、積立投資をHPで案内してるのはわずか13社でした。たったの4%です。

96%の証券会社は積立投資をHPに掲載すらしていませんでした。

積立投資を提案しないのは証券会社だけではありません。

銀行・信用金庫・労働金庫などの金融機関も同じです。

2014年の調査で銀行などの1つの支店で投資信託の積立投資をしているお客様はわずか25人でした。

この数値は1998年に銀行での投資信託の販売がスタートしてから16年間で積み上がった数値です。

つまり、銀行などの支店では1年間で、投信積立のお客様は2人も増えてなかったのです。

この様に、これまで銀行・証券会社・信用金庫・労働金庫などの金融機関ではドルコスト平均法は全く提案・推奨されてきませんでした。

金融機関で積立投資の提案をしていたら、「何やってるんだ!」と怒られるのが当たり前でした。

2017年にiDeCo(イデコ)、2018年に「つみたてNISA」が始まり、金融庁も積立投資を啓蒙した影響もあり、提案されるケースはわずかに増えましたが、まだまだ少ないです。

日本にはドルコストを伝える人が圧倒的に足りないのです。

ドルコスト平均法の2つの課題を解決が必要

この様に、ドルコスト平均法には2つの大きな課題があります。

【課題①】間違った「平均買付単価」の説明が定着し、ドルコストの特徴やリスクが全く説明されてない

【課題②】ドルコスト平均法を伝える人材が不足している

この2つの課題を解決するためには、正しくドルコストを理解し、積極的にドルコストを伝えるアドバイザーを増やす必要があります。

高い倫理観と、強い使命感を持ったアドバイザーです。

この2つの課題を解決し、質と志の高いドルコスト伝道師を育成するためにドルコスト平均法協会を設立しました。

代表理事 紹介

profile

代表理事 星野泰平

星野式ドルコスト説明法の開発者。

1981年生まれ。証券会社勤務時代に、自分と同じ資産形成層でも取り組みやすいドルコスト平均法の研究に従事。

ドルコスト平均法の公式「成績=量×価格」を使い、これまでほとんど説明されてこなかったドルコスト平均法の特徴を体系化。それらを説明する方法として、「星野式ドルコスト説明法」を考案する。

独立後、全国で多数の講演や、雑誌などへの連載を通じて、ドルコスト平均法の魅力を伝える。

また、銀行、証券会社、運用会社、保険会社、信用金庫、労働金庫などの金融機関にも、ドルコスト平均法の伝え方等を研修・指導する。

ドルコスト社会実現を掲げて設立したドルコスト平均法協会の会員は現在2000名を超える。

書籍

cover帯あり
半値になっても儲かる
「つみたて投資」

講談社α新書(2010年12月)

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積立投資の全て

パンローリング(2011年10月)

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終わりで大きく儲かる
「つみたて投資」

講談社α新書(2015年11月)

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ゼロからわかる
積立投資のススメ方

きんざい(2015年12月)

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【NEW!】 ドルコスト平均法は
平均買付単価が下がる手法ではありません

ドルコスト平均法協会(2017年5月)

ebook

【NEW!】星野式ドルコスト説明法

ドルコスト平均法協会(2017年5月)

50万人いて誰も積立投資の研究に取り組まない。ゴミの様な扱いだった積立投資

日本に投資信託を提案できる証券外務員は50万人以上います。

それだけの人がいるのに、ビジネスにならないので誰も本気で積立投資を研究しませんでした。

確定拠出年金の導入・継続教育でも、当たり前の様に「ドルコスト平均法は平均買付単価が下がる手法です!」と言われていました。

その結果、日本に間違った説明が定着してしまったのです。

積立投資の研究は「泥水を飲み続ける」様な辛い道だった

私は20代半ばのサラリーマン時代、目先の収益ばかり追い求める金融業界の営業姿勢に疑問を抱きました。

「俺は何の為に仕事をしているのだろう?お金持ちの資産を増やす事が私の仕事なのだろうか?

今後、日本の社会環境は厳しくなる。自分同じ若い世代にこそ、資産運用を伝える必要があるのではないか?」

その様な想いを抱き、誰も研究しない積立投資の研究をはじめました。

積立投資を研究する道は、理解者がいなく、収益化も難しくお金にならず、先が見えない辛く長い道のりでした。

途中で何度も挫折しました。

勤務していた会社が倒産し、借入して出資していた為、多額の借金が残りました。

積立投資の研究は答えがあるのかわからず、お金にならず常に不安の連続で、泥水を飲み続ける様な辛い道のりでした。

進んでも進んでも先が見通せず、積立投資の研究したことを後悔した事は数えきれないほどありました。

生きていく為に「積立投資」を研究している事を隠し、全く異なるビジネスをしていた時期もありました。

借金がさらに膨らみ、心も折れて”うつ”になり自己破産の相談に複数の法律事務所に相談に行きました。

どの弁護士も皆自己破産を勧めて来ました。

私ももう諦めていました。

しかし、たまたま最後に訪れた法律事務所で白髪のおじさん弁護士に「何を言ってるんだ!まだやり直せる!」と怒られ、目が覚めました。

本当に救われました。

「こんなところで自己破産してる場合ではない!」やる気がみなぎりました。

度重なる運にも恵まれ、積立投資の間違った説明が定着している事への憤り何が何でも積立投資の本当の特徴・リスクを伝えなければいけないという使命感で復活し、研究を再開しました。

そして、積立投資の研究を始めてから10年以上の歳月を投じて正しくドルコストの特徴やリスクを説明できる星野式ドルコスト説明法」を生み出しました。

2015年にドルコスト協会を設立し、「正しくドルコストを伝えて日本をドルコスト社会にする」という使命に賛同する仲間が2000名を超えました。

しかし、まだまだ絶対数が足りません。

将来お金で困る人を1人でも減らす為に、質と志の高いドルコスト伝道師の輪をさらに広げましょう!

そして、正しくドルコストを伝えて、日本をドルコスト社会にしましょう!

ドルコストは日本を豊かにする投資手法

ドルコストは停滞する日本の経済社会を活性化し、国民の富を増やし豊かにする社会に非常に重要な投資手法です。

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これは日米の投資信託の残高比較です。

日本は1990年以降の約25年間で50兆円程度しか増やしていないのに対して、アメリカは約1500兆円も増やしています。

重要なのは、アメリカの投資信託残高の約半分は「ドルコスト平均法」で積み上がっているのです。

実はアメリカは1990年の時点では、日本と同様、あまり投資信託や株式投資などは普及していませんでした。

しかし、1990年以降の約25年で一気に広まったのです。その主役こそがドルコスト平均法です。

25年前からアメリカ同様にドルコスト平均法が広がっていたら

仮に1990年以降、アメリカと同様にドルコスト平均法が一般世帯に広まっていたらどうなっていたでしょう?

日本の人口は、アメリカの4割程度です。1990年の投資信託の残高を比較すると、ほぼ人口比と同じと言えます。

もし、アメリカと同じようなピッチで、ドルコスト平均法が広まっていたら、日本人の金融資産が600兆円(アメリカの増加額1500兆円の4割)程度増えていてもおかしくありません。

つまり、日本人はドルコスト平均法をしなかったことで、この25年間で約600兆円を取り逃がしたとも言えます。

それだけの金融資産が増えれば、日本の景気や将来への見通しも税収も、今とは随分変わっているでしょう。

もう同じ過ちを繰り返すわけにはいきません。

25年後の2045年の日本は、100人中36人が65歳以上の高齢者になります。

消費を刺激する若い世代が少なくなり、かつ、国民全体のお金も増えない。。。

25年後の日本社会を明るくする為にも、将来お金に困る人を1人でも減らす為にも、正しい説明によるドルコストの啓蒙が必要なのです。

正しくドルコストを伝えるのは、社会貢献なのです。

正しい説明による「ドルコストの啓蒙」が必要な3つの理由

今後、国民を巡るお金の環境は厳しさを増します。

今後高齢化がさらに進み、税金・社会保険料・物価などの負担が増え、寿命は伸びます。

1.公的年金の限界

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戦後100人中5人程度だった高齢者の数が、すでに100人中26人まで達しました。2050年には100人中40人が65歳以上の高齢者になります。

今後急速に「年金を支える人」と「年金を受け取る人」のバランスが悪化します。

支払う人が激減し、受け取る人が激増する仕組みは限界があります。

将来の年金給付額が減るのは、ほぼ確実です。

もちろん、年金がゼロになることはありませんが、受け取る金額は減り、また受け取り開始時期もさらに先延ばしすることも考えられます。

年金だけでなく、医療や介護なども同じです。だからこそ、国に頼らず自分の将来資産は自力で積み上げる「ドルコスト平均法」が重要になります。

2.増えない収入

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さらに、現役世代の収入は増えない時代になりました。

戦後、48年間増え続けた日本人の収入は2000年頃を境に増えなくなりました。

ITで世界が繋がり、海外の安い労働力を使ったグローバル競争が激化する中、日本の企業は厳しい環境に置かれています。

昔のように、年功序列で給料を増やすのは厳しくなっています。

収入がなかなか増えない中、税金や社会保険料などの負担は増えます。

限られた収入を上手に活用し、老後資産を確保する為にもドルコスト平均法は必要です。

3. 長い老後

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そして、医療技術の進展により、現代日本人には長い老後が待っています。

60歳まで生きた方は80歳・90歳・100歳まで生きる時代です。

人生の円熟期になる老後生活を「お金がないから」という理由で楽しめないのは、非常に残念です。

長い老後生活を楽しく充実した時間にする為にも、しっかりと「じぶん年金」を作る必要があります。

将来お金で困る人を1人でも減らす為に、正しくドルコストを伝えよう!

このままでは将来お金に困る人が続出します。

そういう人を1人でも減らす為に、質と志の高いドルコストの伝道師が必要です。

1人質と志の高いドルコストの伝道師が増えれば、数十〜数百世帯に正しくドルコストが広がります。

今、ドルコスト協会には共にドルコスト社会実現を目指す同志が2000名以上いますが、まだまだ足りません。

この輪を何倍も大きくして、ドルコストを日本中に伝えます。

その輪を広げるとドルコスト社会が実現します。

ドルコスト平均法を広げて、日本の文化にしましょう。

最も多くの人が取り組めて、資産作りの役に立つのに、最も説明も提案もされてないドルコスト平均法。

この価値のある資産作りの方法を間違った説明ではなく、正しく日本に広めることは、日本人1人1人の老後の資産不足解消になるだけでなく、日本人全体の富の増大に貢献する行為と信じています。

質と志の高いドルコストの伝道師の育成は、金融業界の新しい社会貢献活動です。

正しくドルコストを伝え、将来お金で困る人を1人でも減らし、ドルコスト社会の実現に賛同する方のご参加をお待ちしています。

一般社団法人 ドルコスト平均法協会

代表理事 星野泰平

ドルコスト協会の会員特典

会員の特典は以下の通りです。

  1. 会員証の発行・肩書きの利用
  2. ドルコスト協会コンテンツバンク(500種類以上)の利用権
  3. 星野泰平執筆の会員限定コラムの購読が可能
  4. ドルコスト小冊子が購入可能
  5. ドルコスト平均法検定が受験可能 
  6. 名刺の作成が可能(有料)
  7. ドルコスト実践会の加入

以下、順番に説明していきます。

【1】会員証の発行・ドルコスト協会会員の肩書きの利用

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ドルコスト平均法協会の会員証を発行します。カードサイズなので名刺入れなどに入れて、常に携帯できます。

*会員カードは、入会後1〜2週間で郵送します。会員証を紛失した場合、再発行費用は1620円です。

また、ドルコスト平均法協会の会員として、肩書きに利用できます。

名刺などに記載していただいてもOKです。

【2】コンテンツバンク(500種類以上)が利用可能

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「ドルコスト協会コンテンツ・バンク」をご利用いただけます。

特徴①:膨大なコンテンツが収録

コンテンツバンクの種類例

  • 星野泰平のセミナーで利用しているグラフ・コンテンツ
  • ドルコスト平均法を説明するためのグラフ・コンテンツ
  • 世界経済の成長力を伝えるためのグラフ・コンテンツ
  • 日本経済の状況を説明するためのグラフ・コンテンツ
  • 投資家心理を説明するためのグラフ・コンテンツ
  • 海外の投資情報に関するグラフ・コンテンツ

コンテンツバンクには、合計500種類以上のコンテンツを収録しています。

コンテンツバンクを使えば、いちいち手作りしないでも、気に入ったグラフだけを利用して、オリジナルの質の高いセミナーコンテンツをつくれます。

特徴②:随時アップデート

コンテンツバンクは随時、アップデートしていきます。

会員向けコラムに掲載されているコンテンツだけでなく、星野が新しく書籍を執筆したり、講演の資料を作ったら、随時コンテンツバンクに追加していきます。

セミナー資料をブラッシュアップして行ってください。

特徴③:オンライン面談で利用可能

コンテンツは、オンライン面談やオンラインセミナーでもご利用いただけます。

コンテンツ利用規約の範囲内で、自由に利用できます。

会員登録後、マイページよりダウンロードできます。

グラフやコンテンツは会員の方が講師の場合に利用できますが、非会員の方はご利用いただけません。企業や金融機関で複数の人が利用したい場合は、その方々の会員登録が必要です。また、セミナー用資料として利用はできますが、冊子や書籍などに利用することはできません。コンテンツ利用規約をよくご確認ください。

【3】星野泰平書下ろし会員限定コラムを購読が可能

会員向けコラムは、週に2-3本更新予定です。

協会サイトにログインしていただくと、星野泰平が執筆する会員限定のコンテンツを閲覧できます。

世界の様々なニュースから、ドルコストを伝える上で役立つヒントなど、様々な切り口から執筆しています。

すでに累計500本以上のコラム等が収録されています。

継続的に読み続ける事で、ドルコストアドバイザーとしての使命感が強くなります。

普遍的な内容も多いので、時間が経過して読み直しても新しい気づきが得られます。

世界で最もドルコスト平均法に詳しくなれるライブラリーです。

自身の知識水準の向上はもちろん、モチベーションアップ、営業スキルアップにお役立てください。

詳しくはこちらのページをご覧くださいませ。

【4】ドルコスト小冊子を購入可能

星野泰平が執筆し、累計17万部以上ご注文を頂いたドルコストを伝える小冊子を購入いただけます。

ドルコストを伝えるのに非常に便利な冊子です。ご活用ください。

【5】ドルコスト平均法検定が受験可能

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会員登録いただくと、ドルコスト平均法検定を受験可能です。

ドルコスト平均法検定に合格した会員は、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。

【6】ドルコスト平均法協会 会員の名刺作成が可能(有料)

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ドルコスト平均法協会の会員として、名刺を作成できます。

【7】ドルコスト実践会の参加

地域や全国のドルコスト仲間と共に成長できるドルコスト実践会に参加できます。

*現在はオンラインを軸にして、毎月1回開催しています。地方の方でも参加いただけます。

ご入会資格について

オフショア商品の商品を勧誘・案内している方のご入会は固くお断りします。

(オフショア商品とは日本国内の金融庁に登録されてない海外の金融商品です)

当協会は、 業務としてドルコスト平均法の推進に関わられている方のみご入会頂けます。

一般の方のご入会はお断りしています。

また、所属法人が不明な場合やHPなどがなく身元の確認が取れない場合は、ご入会をお断りする場合もございます。

個人会員のみで、法人会員はありません。(法人払いは可能です)

料金について

入会費 (クレジットカード払い)

5,000円 (税込:5,500)  

月額会費 (口座振替のみ)

 980/月(税込:1078/月)

・会費は所属法人のお支払いも可能です。会費は口座振替でお支払いいただけます。

・入会費はクレジットカード払いも対応していますが、月の会費は口座振替のみとなります。

・会費は翌月26日に口座振替となります。(例:4月分の会費は526(金融機関休業日は翌営業日)に引落されます)
※残高不足などにより口座から正常に引落しが出来なかった場合、処理料として1回につき550円を追加した請求書をお送りさせて頂きます。
指定の期日までにご入金が無かった場合は、次回の処理としてさらに550円が追加となります。
普段よくご使用されている口座や、十分に残高のある口座のご登録をお願いいたします。

・お引落時の通帳名義には「JCB)ロボツトペイ」と記載されますので、ご認識をお願いいたします。

・退会は毎月15日までに事務局にその旨をご連絡頂きましたら、退会申請の方法についてご連絡させて頂きます。申請が完了しましたら、当月末での退会になります。退会翌月の26(金融機関休業日は翌営業日)に、退会月の会費が引き落とされます。

ご入会の手続きについて

入会手続きは以下の通りです。本登録が完了しないと、会員サイトにログインできません。

自動振替依頼書を速やかにご郵送ください。

  1. 仮登録
    下記ボタンより決済をして、会員情報を入力してください。 
    個人会員のみで、法人会員はありませんが、法人払い(法人口座引落)は可能です。
    個人登録・個人会員となるため、必ずご自宅住所にてお申込み下さい。
    ご自宅以外のご住所を入力された場合、お申し込みは無効となり、ご自宅住所にて再申込を頂きます。

  2. 自動振替依頼書の作成
    仮登録が済むと、自動返信メールが送られますので、メールに記載のURLから「自動振替依頼書」を作成してください。
    作成方法がわからなければ、2日ほどお待ちください。協会から「自動振替依頼書」を郵送します。
    1週間以内にご返送をお願いいたします。

    ※仮登録後、3ヶ月経過しても口座振替依頼書の返送がない場合で、
     再度口座振替依頼書などの発送が必要な場合は、もう一度入会費5500円がかかりますので、ご注意ください。
    (最初にお送りした口座振替依頼書が手元にあり、その書類を仮登録3ヶ月経過後にご返送いただく場合は、追加料金はかかりません。)
     口座振替依頼書は、なるべく早くご返送頂きます様、お願いします。

  3. 自動振替依頼書の郵送
    作成した「自動振替依頼書」に銀行印を押して、弊社に郵送してください。
  4. 本登録
    弊社にて登録内容と、自動振替依頼書を確認し、本登録完了メールをお送りします。
    本登録が完了すると、会員サイトにログインできます。「自動振替依頼書」が弊社に届いてから、確認に2,3営業日頂いています。
仮登録時に、所属法人が不明な場合やHPなどがなく身元の確認が取れない場合は、ご入会をお断りする場合もございますのでご了承くださいませ。

注意事項

・仮登録の段階で、会員価格で小冊子やクイズ冊子の購入などは可能です。ただし、会員サイトにはまだログインできないので、購入を希望される方は、事務局までメールにてご連絡ください。

自動振替依頼書は、不備があると再送いただき、本登録までに日数がかかったり、再提出していただく必要があります。二度手間にならないよう、見本を見ながら正確に入力・記入・押印してください。

・自動振替依頼書の銀行印は、不鮮明だったり、ブレたりすると引落不可になり、再提出が必要になる場合もあります。しっかり押印してください。

・自動振替依頼書でよくある不備になる理由:印鑑相違、名義人相違、支店相違、口座番号相違、印鑑不鮮明

・自動振替依頼書を弊社にお送りいただく切手代はご負担ください。

・仮登録時の自動返信メールはゴミ箱や迷惑メールに入ってしまうこともありますので、メールが届かない場合は必ずご確認ください。

日本に定着してしまった
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「ドルコスト平均法ゲーム」使い方解説動画


「ドルコスト平均法ゲーム」の使い方を星野泰平が60分でわかりやすく解説しています。「ドルコスト平均法ゲーム」のご利用に興味がある方は、ご覧ください。


ドルコスト平均法ゲームの様子

何の為にドルコストを伝えるのか
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