【キャンペーン】ドルコスト協会入会費無料キャンペーンページ 【期間限定】

ドルコスト協会の会員が2000名を突破しました

こちらはドルコスト協会の会員登録料5,500円が無料になる期間限定キャンペーンページです。

キャンペーン期間は限られてますので、期間内にお申し込みお待ちしています。

設立理念:正しい説明で日本をドルコスト社会にする

私達のミッションは、正しくドルコストを説明して、日本をドルコスト社会にする事です。

これまで金融業界が伝えてこなかった「ドルコストの特徴やリスク」をきちんと伝えます。

あわせて、世界経済の成長力をわかりやすく楽しく説明し、ドルコストを広めてドルコスト社会を実現します。

当協会の5つの基本指針

  1. ドルコスト平均法を正しく積極的に伝える
  2. ドルコスト平均法を「量」の視点で説明する
  3. ドルコスト平均法のリスクをしっかり伝える
  4. 過度に期待や不安を煽らない
  5. 伝え手不足を解消する為に会員を増やす

<大問題>【ドルコストの課題】日本にはドルコストの間違った説明が定着している!

日本には「平均買付単価」を用いた間違ったドルコスト(積立投資)の説明が定着しています。

ジグザグしたグラフで「価格が下がった時に多くの量を買い、価格が上がった時には少ない量しか買わないので、平均買付単価が下がりやすい」という説明です。

ジグザググラフの例:平均買付単価が下がると説明してる

しかし、これは完全に間違いです。

中長期的に成長(上昇)する資産にドルコスト(積立投資)をした場合、平均買付単価は上昇します。

正しくドルコストを説明している金融機関は1社も無い事実

私は2018年に658の銀行・証券会社・信用金庫・労働金庫などの金融機関のドルコストの説明状況を調べました。

結論は658社のうち正しくドルコストを説明している金融機関は1社もありませんでした。

【平均買付単価の最大の問題点】ドルコストの特徴・リスクを正しく説明できない!

平均買付単価を用いる最大の問題点は、お客様にドルコストの特徴やリスクを正しく説明できない点です。

ドルコストは「下落時の安心感」「続けるストレスの低さ」「いつ始めても良い安心感」など、一括投資にない特徴が多数あります。

また、ドルコスト(積立投資)には、一括投資と異なるリスクがあります。

しかし、「平均買付単価」ではドルコストの特徴やリスク、リスクに対する対処方法をきちんと説明出来ないので、使わない方が良いのです。

ファイナンシャル・アドバイザーには説明責任がある

投資は自己責任です。

利益が出ても損失が出ても、最終的にはお客様(投資家)が結果責任を負います。

だからこそ、お客様がきちんと理解して判断出来るように、ファイナンシャルアドバイザーには正しく特徴やリスクを伝える説明責任があります。

しかし、従来の平均買付単価を用いた説明では、この説明責任を果たせません。

平均買付単価の説明は、ドルコストの特徴・リスクを説明出来ず、真逆の誤解を与えてしまう百害あって一利なし」の説明なので、絶対にしてはいけないのです。

【ドルコストの課題②】ドルコストを伝える人材の育成が急務

ドルコストには「平均買付単価」の間違った説明が定着している問題の他に、もう1つ重要な問題があります。

それはドルコストを積極的に伝える人材が圧倒的に不足している事です。

これまで、金融機関はドルコストをお客様に対して、全く提案してきませんでした。

2011年に私が調べた結果、291の証券会社のうち、積立投資をHPで案内してるのはわずか13社でした。たったの4%です。

96%の証券会社は積立投資をHPに掲載すらしていませんでした。

積立投資を提案しないのは証券会社だけではありません。

銀行・信用金庫・労働金庫などの金融機関も同じです。

2014年の調査で銀行などの1つの支店で投資信託の積立投資をしているお客様はわずか25人でした。

この数値は1998年に銀行での投資信託の販売がスタートしてから16年間で積み上がった数値です。

つまり、銀行などの支店では1年間で、投信積立のお客様は2人も増えてなかったのです。

この様に、これまで銀行・証券会社・信用金庫・労働金庫などの金融機関ではドルコスト平均法は全く提案・推奨されてきませんでした。

金融機関で積立投資の提案をしていたら、「何やってるんだ!」と怒られるのが当たり前でした。

2017年にiDeCo(イデコ)、2018年に「つみたてNISA」が始まり、金融庁も積立投資を啓蒙した影響もあり、提案されるケースはわずかに増えましたが、まだまだ少ないです。

日本にはドルコストを伝える人が圧倒的に足りないのです。

ドルコスト平均法の2つの課題を解決が必要

この様に、ドルコスト平均法には2つの大きな課題があります。

【課題①】間違った「平均買付単価」の説明が定着し、ドルコストの特徴やリスクが全く説明されてない

【課題②】ドルコスト平均法を伝える人材が不足している

この2つの課題を解決するためには、正しくドルコストを理解し、積極的にドルコストを伝えるアドバイザーを増やす必要があります。

高い倫理観と、強い使命感を持ったアドバイザーです。

この2つの課題を解決し、質と志の高いドルコスト伝道師を育成するためにドルコスト平均法協会を設立しました。

代表理事 紹介

profile

代表理事 星野泰平

星野式ドルコスト説明法の開発者。

1981年生まれ。証券会社勤務時代に、自分と同じ資産形成層でも取り組みやすいドルコスト平均法の研究に従事。

ドルコスト平均法の公式「成績=量×価格」を使い、これまでほとんど説明されてこなかったドルコスト平均法の特徴を体系化。それらを説明する方法として、「星野式ドルコスト説明法」を考案する。

独立後、全国で多数の講演や、雑誌などへの連載を通じて、ドルコスト平均法の魅力を伝える。

また、銀行、証券会社、運用会社、保険会社、信用金庫、労働金庫などの金融機関にも、ドルコスト平均法の伝え方等を研修・指導する。

ドルコスト社会実現を掲げて設立したドルコスト平均法協会の会員は現在2000名を超える。

書籍

cover帯あり
半値になっても儲かる
「つみたて投資」

講談社α新書(2010年12月)

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積立投資の全て

パンローリング(2011年10月)

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終わりで大きく儲かる
「つみたて投資」

講談社α新書(2015年11月)

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ゼロからわかる
積立投資のススメ方

きんざい(2015年12月)

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ドルコスト平均法は
平均買付単価が下がる手法ではありません

ドルコスト平均法協会(2017年5月)

ebook

星野式ドルコスト説明法

ドルコスト平均法協会(2017年5月)

50万人いて誰も積立投資の研究に取り組まない。ゴミの様な扱いだった積立投資

日本に投資信託を提案できる証券外務員は50万人以上います。

それだけの人がいるのに、ビジネスにならないので誰も本気で積立投資を研究しませんでした。

確定拠出年金の導入・継続教育でも、当たり前の様に「ドルコスト平均法は平均買付単価が下がる手法です!」と言われていました。

その結果、日本に間違った説明が定着してしまったのです。

積立投資の研究は「泥水を飲み続ける」様な辛い道だった

私は20代半ばのサラリーマン時代、目先の収益ばかり追い求める金融業界の営業姿勢に疑問を抱きました。

「俺は何の為に仕事をしているのだろう?お金持ちの資産を増やす事が私の仕事なのだろうか?

今後、日本の社会環境は厳しくなる。自分と同じ若い世代にこそ、資産運用を伝える必要があるのではないか?」

その様な想いを抱き、金融業界に証券外務員50万人いても誰も行わない積立投資の研究をはじめました。

「どの様にすれば、ドルコストの面白さをもっと伝えられるか?」

私の代名詞となった半値グラフ

毎晩遅くまで様々な分野の本を読み漁り、ドルコストの面白さを伝える為に研究し続けました。

半値グラフを生み出し、手応えを感じました。

研究を続けていくと日本に「平均買付単価」の間違った説明が定着している問題に気づきました。

「何とかしなくては!」と使命感がより一層強くなりました。

しかし、現実はそう甘くありません。

サラリーマン時代にドルコストの研究の為に読んだ本の一部。会社倒産時に処分する際に撮影。

リーマンショックの後、勤務していた会社が倒産し、借入して出資していた為、多額の借金が残りました。

しばらく呆然としましたが、「俺には積立投資しかない!」とやる気が高まり、独立後も積立投資の研究を続けました。

しかし、「積立投資を正しく広めよう!」という理解者はなかなかいません。孤独です。

そもそも研究の先に答えがあるのかわかりません。

本を書いても金融商品を売るわけでもないので、全然お金になりません。

借金返済がきつく、常に不安の連続でした。

進んでも進んでも先が見通せず、泥水を飲み続ける様な辛い道のりでした。

積立投資の研究したことを後悔した事は数えきれないほどありました。

生きていく為に「積立投資」を研究している事を隠し、全く異なるビジネスをしました。

しかし、今までやってきた事と異なることをしても上手く行かず失敗して、借金がさらに膨らみました。

毎月、借金返済に終われました。

何年もかけて全力で取り組んできた時間・労力が全て無駄だったように思え、虚無感で心が折れました。

原因不明の体調不良が続き、病院で“うつ”と診断されました。

「もうダメだ。終わりだ。。」

複数の法律事務所に、自己破産の無料相談に行きました。

どの弁護士も皆自己破産を勧めて来ました。

私ももう諦め、どの弁護士に依頼するか考えていました。

 

 

しかし、たまたま最後に訪れた法律事務所で白髪のおじさん弁護士に「何を弱気になってるんだ!まだやり直せる!」と怒られ、目が覚めました。

本当に救われました。

「こんなところで諦めてはいけない!」やる気がみなぎりました。

どん底で始めた新規事業が軌道にのり、順調に借金を返せました。

経済的なゆとりが出てくると気持ちも回復します。

積立投資の間違った説明が定着している事への憤り何が何でも積立投資の本当の特徴・リスクを伝えなければいけないという使命感が再び強くなり、積立投資の研究を再開しました。

2015年11月に「正しくドルコストを伝えて、日本をドルコスト社会にしよう!」と使命を掲げて、ドルコスト協会を設立しました。

積立投資の研究を始めてから10年以上の歳月を投じて正しくドルコストの特徴やリスクを説明できる星野式ドルコスト説明法」を体系化しました。

そして星野式ドルコスト説明法を体現するツールとして、じぶん年金ゲームを開発しました。

2019年末に「正しくドルコストを伝えて日本をドルコスト社会にする」という使命に賛同する仲間が2000名を超えました。

積立投資の研究を始めた頃、まさかこの様な形になるとは1mmも想像出来ませんでした。

継続は力なりと言いますが、まさにその通りです。

運にも恵まれ、ドルコストの道を歩み続けてきた結果、仲間が増えました。

しかし、2000名ではまだまだ絶対数が足りません。

このままでは日本で将来お金で困る人が続出します。

質と志の高いドルコストの伝道師が1人増えれば、何百世帯にドルコストが広がり、将来お金で困る人を減らせます。

質と志の高いドルコストの伝道師の育成は、今後本格的に高齢化・長寿化が進む日本で大切な社会貢献活動です。

将来お金で困る人を1人でも減らす為に、質と志の高いドルコスト伝道師の輪をさらに広げましょう。

そして、正しくドルコストを伝えて、日本をドルコスト社会にしましょう!

このメッセージに参道する方のご入会をお待ちしています。

アメリカはわずか27年間で投資信託の残高を約1700兆円増やした

ドルコストは停滞する日本の経済社会を活性化し、国民の富を増やし豊かにする社会に非常に重要な投資手法です。

これは日米の投資信託の残高比較です。

日本は1990年以降の約25年間で65兆円程度しか増やしていないのに対して、アメリカは約1700兆円も増やしています。

日本の個人金融資産1900兆円です。

つまりアメリカの人達は、1990年以降の27年間で日本人の金融資産に匹敵する金額を投資信託だけで増やしたのです。

アメリカの投資信託残高の半分はドルコストで増やした

重要なのは、アメリカの投資信託残高の約半分は「ドルコスト平均法」で積み上がっているのです。

アメリカでは1990年以降、ドルコストが一般的な資産づくりの手法として広がり、約7割の世帯まで普及しました。

ドルコストが広がった結果、投資信託の残高の約半分はドルコストで積み上がりました。

この様に、ドルコストが広がると社会にも大きな影響があるのです。

アメリカにはドルコストの成功者が大勢いる

この間、アメリカの株価は10倍以上に上昇しました。

その結果、アメリカではドルコストの成功者が多数生まれました。

アメリカで401kを10年以上継続している人の平均残高は約3600万円です。

2019年時点で401kやIRA(日本のiDeCoの様な私的年金制度)を通じて、ドルコストで1億円以上作った人が44万人以上いました。

アメリカでは、ドルコスト=将来の資産づくりの王道手法として完全に認知され定着しているのです。

ドルコストの普及は豊かな社会づくりに繋がる

ドルコストで資産運用の成功体験を積むと、それで資産が出来るのはもちろんですが、それ以外に大きな波及効果があります。

まず、一括投資に波及します。相続などで「まとまった資金」が出来た時、「一括投資」を行います。するとさらに運用資産が増えます。

ドルコストの成功体験者が「多額の退職金」を受け取る事例が増えると、若い人が「私も真似しよう!」と考える人が増えます。

実際アメリカでは若い人が社会人になり、銀行口座を作ると同時にドルコストをスタートするのが当たり前になっています。

この様にドルコストの普及は、それが効率的な資産形成に繋がるだけでなく、「一括投資の促進」や「若者への波及」に繋がり、国民全体が資産運用の果実を得られる流れを生み出すのです。

国民の金融資産が増えれば、消費の活性化・消費税や相続税など税収の増加・景気の活性化に繋がります。

ドルコストの普及・啓蒙は、個々人の資産形成に役立つだけでなく、物心共に豊かな社会づくりに繋がる社会貢献活動なのです。

ドルコストの普及・啓蒙は高齢化・長寿化が本格化する日本で最も大切な社会貢献活動

急速に進む高齢化により、年金・医療・介護など日本の社会保障制度は今後非常に厳しい局面を迎えます。

一方で収入は増えず、税金などの負担は上昇します。

コロナの影響で、さらに収入が厳しくなる人が増えます。

これからの日本人は、ますます自助努力による資産形成が不可欠です。

国も「自助努力による資産づくり」を定着させるためにiDeCo・つみたてNISAなどを整備して、推し進めています。

ドルコストの啓蒙・普及は、国家の重要かつ緊急に対処すべき課題なのです。

つまり、ドルコストの啓蒙・普及はお客様の老後不安の払拭だけでなく、国家的な課題の解決に繋がる新しい金融業界の社会貢献活動なのです。

将来お金で困る人を1人でも減らす為に、正しくドルコストを伝える仲間を増やそう!

日本人を巡るお金の環境は今後さらに厳しさをまします。

給料など収入は増えず、税金・社会保険料・物価上昇など負担は上がります。

このままでは将来お金に困る人が続出します。

そういう人を1人でも減らす為に、質と志の高いドルコストの伝道師が必要です。

1人質と志の高いドルコストの伝道師が増えれば、数十〜数百世帯に正しくドルコストが広がります。

今、ドルコスト協会には共にドルコスト社会実現を目指す同志が2000名以上いますが、まだまだ足りません。

この輪を何倍も何十倍も大きくして、ドルコストを日本中に伝えます。

そして、ドルコスト社会を実現します。

ドルコスト平均法を広げて、日本の文化にしましょう。

最も多くの人が取り組めて、資産作りの役に立つのに、最も説明も提案もされてないドルコスト平均法。

この価値のある資産作りの方法を間違った説明ではなく、正しく日本に広めることは、日本人1人1人の老後の資産不足解消になるだけでなく、日本人全体の富の増大に貢献する行為と信じています。

質と志の高いドルコストの伝道師の育成は、金融業界の新しい社会貢献活動です。

ドルコストの2つの課題を解決するために、正しくドルコストを説明するドルコスト仲間を増やしましょう!

【課題①】間違った「平均買付単価」の説明が定着し、ドルコストの特徴やリスクが全く説明されてない

【課題②】ドルコスト平均法を伝える人材が不足している

正しくドルコストを伝え、将来お金で困る人を1人でも減らし、ドルコスト社会の実現に賛同する方のご参加をお待ちしています。

一般社団法人 ドルコスト平均法協会

代表理事 星野泰平

ドルコスト協会の会員特典

会員の特典は以下の通りです。

  1. 会員証の発行・肩書きの利用
  2. ドルコスト協会コンテンツバンク(500種類以上)の利用権
  3. 星野泰平執筆の会員限定コラムの購読が可能
  4. ドルコスト小冊子が購入可能
  5. ドルコスト平均法検定が受験可能 
  6. 名刺の作成が可能(有料)
  7. ドルコスト実践会の加入

以下、順番に説明していきます。

【1】会員証の発行・ドルコスト協会会員の肩書きの利用

ドルコスト平均法協会の会員証を発行します。カードサイズなので名刺入れなどに入れて、常に携帯できます。

*会員カードは、入会後1〜2週間で郵送します。会員証を紛失した場合、再発行費用は1620円です。

また、ドルコスト平均法協会の会員として、肩書きに利用できます。

名刺などに記載していただいてもOKです。

【2】コンテンツバンク(500種類以上)が利用可能

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「ドルコスト協会コンテンツ・バンク」をご利用いただけます。

特徴①:膨大なコンテンツが収録

コンテンツバンクの種類例

  • 星野泰平のセミナーで利用しているグラフ・コンテンツ
  • ドルコスト平均法を説明するためのグラフ・コンテンツ
  • 世界経済の成長力を伝えるためのグラフ・コンテンツ
  • 日本経済の状況を説明するためのグラフ・コンテンツ
  • 投資家心理を説明するためのグラフ・コンテンツ
  • 海外の投資情報に関するグラフ・コンテンツ

コンテンツバンクには、合計500種類以上のコンテンツを収録しています。

コンテンツバンクを使えば、いちいち手作りしないでも、気に入ったグラフだけを利用して、オリジナルの質の高いセミナーコンテンツをつくれます。

特徴②:随時アップデート

コンテンツバンクは随時、アップデートしていきます。

会員向けコラムに掲載されているコンテンツだけでなく、星野が新しく書籍を執筆したり、講演の資料を作ったら、随時コンテンツバンクに追加していきます。

セミナー資料をブラッシュアップして行ってください。

特徴③:オンライン面談で利用可能

コンテンツは、オンライン面談やオンラインセミナーでもご利用いただけます。

コンテンツ利用規約の範囲内で、自由に利用できます。

会員登録後、マイページよりダウンロードできます。

グラフやコンテンツは会員の方が講師の場合に利用できますが、非会員の方はご利用いただけません。企業や金融機関で複数の人が利用したい場合は、その方々の会員登録が必要です。また、セミナー用資料として利用はできますが、冊子や書籍などに利用することはできません。コンテンツ利用規約をよくご確認ください。

【3】星野泰平書下ろし会員限定コラムを購読が可能

会員向けコラムは、週に2-3本更新予定です。

協会サイトにログインしていただくと、星野泰平が執筆する会員限定のコンテンツを閲覧できます。

世界の様々なニュースから、ドルコストを伝える上で役立つヒントなど、様々な切り口から執筆しています。

すでに累計500本以上のコラム等が収録されています。

継続的に読み続ける事で、ドルコストアドバイザーとしての使命感が強くなります。

普遍的な内容も多いので、時間が経過して読み直しても新しい気づきが得られます。

世界で最もドルコスト平均法に詳しくなれるライブラリーです。

自身の知識水準の向上はもちろん、モチベーションアップ、営業スキルアップにお役立てください。

詳しくはこちらのページをご覧くださいませ。

【4】ドルコスト小冊子を購入可能

星野泰平が執筆し、累計17万部以上ご注文を頂いたドルコストを伝える小冊子を購入いただけます。

ドルコストを伝えるのに非常に便利な冊子です。ご活用ください。

【5】ドルコスト平均法検定が受験可能

会員登録いただくと、ドルコスト平均法検定を受験可能です。

ドルコスト平均法検定に合格した会員は、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。

【6】ドルコスト平均法協会 会員の名刺作成が可能(有料)

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ドルコスト平均法協会の会員として、名刺を作成できます。

【7】ドルコスト実践会の参加

地域や全国のドルコスト仲間と共に成長できるドルコスト実践会に参加できます。

*現在はオンラインを軸にして、毎月1回開催しています。地方の方でも参加いただけます。

ご入会資格について

オフショア商品の商品を勧誘・案内している方のご入会は固くお断りします。

(オフショア商品とは日本国内の金融庁に登録されてない海外の金融商品です)

当協会は、 業務としてドルコスト平均法の推進に関わられている方のみご入会頂けます。

一般の方のご入会はお断りしています。

また、所属法人が不明な場合やHPなどがなく身元の確認が取れない場合は、ご入会をお断りする場合もございます。

個人会員のみで、法人会員はありません。(法人払いは可能です)

料金について

入会費 (クレジットカード払い)

5,000円 (税込:5,500)  

月額会費 (口座振替のみ)

 980/月(税込:1078/月)

・会費は所属法人のお支払いも可能です。会費は口座振替でお支払いいただけます。

・入会費はクレジットカード払いも対応していますが、月の会費は口座振替のみとなります。

・会費は翌月26日に口座振替となります。(例:4月分の会費は526(金融機関休業日は翌営業日)に引落されます)
※残高不足などにより口座から正常に引落しが出来なかった場合、処理料として1回につき550円を追加した請求書をお送りさせて頂きます。
指定の期日までにご入金が無かった場合は、次回の処理としてさらに550円が追加となります。
普段よくご使用されている口座や、十分に残高のある口座のご登録をお願いいたします。

・お引落時の通帳名義には「JCB)ロボツトペイ」と記載されますので、ご認識をお願いいたします。

・退会は毎月15日までに事務局にその旨をご連絡頂きましたら、退会申請の方法についてご連絡させて頂きます。申請が完了しましたら、当月末での退会になります。退会翌月の26(金融機関休業日は翌営業日)に、退会月の会費が引き落とされます。

ご入会の手続きについて

入会手続きは以下の通りです。本登録が完了しないと、会員サイトにログインできません。

自動振替依頼書を速やかにご郵送ください。

  1. 仮登録
    下記ボタンより決済をして、会員情報を入力してください。 
    個人会員のみで、法人会員はありませんが、法人払い(法人口座引落)は可能です。
    個人登録・個人会員となるため、必ずご自宅住所にてお申込み下さい。
    ご自宅以外のご住所を入力された場合、お申し込みは無効となり、ご自宅住所にて再申込を頂きます。

  2. 自動振替依頼書の作成
    仮登録が済むと、自動返信メールが送られますので、メールに記載のURLから「自動振替依頼書」を作成してください。
    作成方法がわからなければ、2日ほどお待ちください。協会から「自動振替依頼書」を郵送します。
    1週間以内にご返送をお願いいたします。

    ※仮登録後、3ヶ月経過しても口座振替依頼書の返送がない場合で、
     再度口座振替依頼書などの発送が必要な場合は、もう一度入会費5500円がかかりますので、ご注意ください。
    (最初にお送りした口座振替依頼書が手元にあり、その書類を仮登録3ヶ月経過後にご返送いただく場合は、追加料金はかかりません。)
     口座振替依頼書は、なるべく早くご返送頂きます様、お願いします。

  3. 自動振替依頼書の郵送
    作成した「自動振替依頼書」に銀行印を押して、弊社に郵送してください。
  4. 本登録
    弊社にて登録内容と、自動振替依頼書を確認し、本登録完了メールをお送りします。
    本登録が完了すると、会員サイトにログインできます。「自動振替依頼書」が弊社に届いてから、確認に2,3営業日頂いています。
仮登録時に、所属法人が不明な場合やHPなどがなく身元の確認が取れない場合は、ご入会をお断りする場合もございますのでご了承くださいませ。

注意事項

・仮登録の段階で、会員価格で小冊子やクイズ冊子の購入などは可能です。ただし、会員サイトにはまだログインできないので、購入を希望される方は、事務局までメールにてご連絡ください。

自動振替依頼書は、不備があると再送いただき、本登録までに日数がかかったり、再提出していただく必要があります。二度手間にならないよう、見本を見ながら正確に入力・記入・押印してください。

・自動振替依頼書の銀行印は、不鮮明だったり、ブレたりすると引落不可になり、再提出が必要になる場合もあります。しっかり押印してください。

・自動振替依頼書でよくある不備になる理由:印鑑相違、名義人相違、支店相違、口座番号相違、印鑑不鮮明

・自動振替依頼書を弊社にお送りいただく切手代はご負担ください。

・仮登録時の自動返信メールはゴミ箱や迷惑メールに入ってしまうこともありますので、メールが届かない場合は必ずご確認ください。

よくある質問

・会費のクレジット払いはできますか?→会費はクレジット払いに対応していません。会費は口座振替のみになります。

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